交通事故に遭われた方へ
交通事故に遭われた方は、痛みと不安でとてもつらい状況だと思います。当院では、交通事故後の治療に力を入れています。
整形外科を受診する大切な理由
- ケガの診断書や後遺障害診断書を書けるのは、整形外科の医師だけです。
- 画像検査（レントゲン・MRIなど）ができるのは、医療機関だけです。
交通事故の後は、迅速な診断と治療が大切です。時間が経ってしまうと、改善に時間がかかることが多く、事故との因果関係を証明することも難しくなります。
事故に遭われた方は、すぐに整形外科を受診しましょう。
事故のあと、こんな経過をたどることがあります
交通事故のケガについて
交通事故では、瞬間的に非常に強い衝撃が体にかかります。車同士の衝突では、頸部に急激な力が加わり、首や背中、腰などに痛みを生じることが多いです。バイクや自転車では、打撲や骨折などの外傷が多く見られます。
事故の直後は目立った症状がなくても、徐々に痛みや不快感が強くなることが少なくありません。また、被害に遭ったという精神的なストレスも大きく、適切な治療と同時に心のケアが必要になることもあります。
主な症状
交通事故後、以下のような症状が現れた場合は早めにご相談ください。
交通事故から整形外科受診までの流れ
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1警察に連絡する
交通事故は、法律で警察への報告義務が定められています。まずは警察に連絡して事故の状況を報告します。
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2保険会社に連絡する
保険会社（自動車保険・自賠責保険など）に連絡して事故やケガの状況を伝え、手続きについて説明を受けます。
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3整形外科を受診する
必要な連絡が済んだら、速やかに整形外科を受診しましょう。
交通事故治療の流れ
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1
受付まずは交通事故で来院したことを受付でお伝えください。問診票にご記入をお願いいたします。記入が難しい場合は、窓口にお声かけください。
※保険会社と連絡が取れていれば、治療費は患者さまの負担はありません。
【受診時にご用意いただくもの】
- マイナ保険証または資格確認書
- お薬手帳
- 保険会社の担当者名や連絡先
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2
診察医師が問診・触診・視診・画像診断によって診断し、患者さまに合った治療内容を決めていきます。ケガの状況や体調について、できるだけ詳しくお伝えください。
画像診断とはレントゲン撮影は整形外科において診断の基本となる重要なものです。骨折や脱臼、骨の異常などの場合、当院では常勤の診療放射線技師が適切な撮影を行います。
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3
治療診断結果に基づき、注射や薬・ギプス固定・縫合（傷口を縫う）や運動器リハビリテーションなどの治療を行います。
事故の直後は痛みがなく、数日後に発症する場合もありますので、事故から1週間ほどは経過を観察しながら適切な治療をします。
診断書について交通事故の診断書は整形外科で作成します。必要な場合はお知らせください。
よくある質問（交通事故）
- Q接骨院よりも整形外科で交通事故治療を受けるメリットは何ですか？
- A
接骨院では手技を中心とした施術が受けられますが、医療機関ではないため、レントゲンなどの画像検査や薬の処方などの医療行為はできません。症状悪化や後遺症のリスクに備えるためにも、事故直後は整形外科で正確な診断を受けることが大切です。
また、交通事故によるケガを証明する「診断書」や、後遺症が残った際に必要な「後遺障害診断書」を作成できるのは整形外科の医師だけです。
- Qむち打ちになった場合の治療内容と期間を教えてください。
- A
症状の程度によって違いますが、だいたい3ヶ月から半年くらいが目安となります。通院の頻度は、週1～3回程度です。
痛みが強い急性期は安静を保ち、投薬で痛みを軽減したり、冷やして炎症を抑えたりします。1ヶ月ほどで痛みが落ち着いてきたら、リハビリテーションで筋肉の緊張をほぐし、少しずつ動きを改善していきます。
- Q交通事故の治療費はどのくらいかかりますか？
- A
来院する前に、保険会社に当院を受診することをお伝えください。自賠責保険の利用によって、患者さまが治療費を負担せずに受診することができます。
労働災害
仕事中や仕事に関係する時間（通勤中など）にケガをした場合は、労災保険を使って治療を行うことになります。
当院は労災指定医療機関となっておりますので、所定の手続きにより、業務中または通勤中の災害に関する療養費は全額給付されます。仕事に関する事故でケガを負った方は、安心してご来院ください。
よくある質問（労働災害）
- Q事前に手続きは必要ですか？
- A
勤務先の会社が発行する労災用紙をご用意いただきますが、手続きは後日でも可能です。仕事中や通勤途中でケガをした際は、早期治療のためにできるだけ早くご来院ください。
- Q労災にするか健康保険にするか、選ぶことは可能ですか？
- A
仕事中や通勤中のケガは、労災保険で手続きすることが法律で定められています。
労災にする場合は提出書類が多く、患者さまと職場の方は手間がかかりますが、労災を利用することで治療費が全額保証されるメリットがあります。休業補償や後遺障害などの支援も受けることが可能です。
- Qパート社員でも労災の対象になりますか？
- A
正社員、パート、アルバイト、派遣などの勤務形態に関わらず、業務中や通勤中のケガであれば、すべて労災の対象になります。
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